最近はNFTプロジェクトやメタバースプロジェクトなどWeb3.0に関する情報/ニュースをよく目にするのではないでしょうか。
イノベーションが進行中の産業分野であり、その多くのプロジェクト/プロダクトは馴染みのない新しい用語で説明されています。
当ページでは、Web3.0に関する新しい用語を仮想通貨初心者さんにもご理解頂けるように、分かりやすく解説していきます。NFT/メタバースプロジェクトなどの理解に役立てて頂ければ幸いです。
用語集
Gamefi
GameFiは、Game（ゲーム）とFinance（金融）を掛け合わせたWeb3.0用語です。
仮想通貨を用いたゲームは金融の側面もあります。ただゲームをして楽しむのではなく、仮想通貨を「稼ぐ」という金融機能に注目されて誕生した用語です。
使用例）今度のゲームにはGameFi機能が実装されるようだ。
トークン
トークンは既にあるブロックチェーンネットワークを使用した暗号資産です。
ビットコインやイーサリアムは独自のブロックチェーンネットワークを持っています。しかし、トークンはそれら既存のネットワークを借りて発行されます。トークンは誰でも名前を付けて発行することが可能です。
使用例）イーサリアム系でトークンを発行しようと思う。
NFTゲーム
NFTを使用したゲームをNFTゲームと呼びます。
NFT（Non-Fungible Token）は非代替性トークンと呼ばれ、デジタル資産に所有権を付与します。ゲーム内キャラクターやアイテムなどをNFT化することで、ゲーム内やセカンダリーマーケットなどで売買ができます。
使用例）ドラゴンクエストがNFTゲーム化するらしい。
NFTアート
NFTアートは鑑賞性に重点をおいたNFTの形態です。
既存のアートとの違いは、クリエイター/アーティストが流通に関与できる点です。クリエイターやアーティストは、アートを売却することで稼いでいきます。しかし、それでは最初の販売でしか稼ぐことができません。アートが値上がりして転売された場合、クリエイター/アーティストには何の利益もありません。一方で、アートをNFT化すれば2次流通や3次流通といった売買でもロイヤリティ収入を得ることができます。
使用例）井上雄彦さんの絵がNFTアートとして売り出された。
ブロックチェーン
ブロックチェーンは暗号資産取引の総履歴です。暗号資産取引はノード（取引を計算する端末）参加者によって介助され、新しいブロック（取引結果）が生成されます。
暗号資産の価値はブロックチェーンの価値です。価値を不正に操作するということは、取引履歴を改ざんするということです。取引履歴はノードによって分散的に保存されているので、1つのノードデータを改ざんしても、すぐに他のノードによって是正されます。よって、ブロックチェーンは改ざん不可能な技術と言われています。
使用例）ブロックチェーン技術で不動産取引を担保してみよう。
ブロックチェーンゲーム(BCG)
ブロックチェーンゲーム（BCG）はブロックチェーン技術を用いたゲームの総称です。
NFTゲームと似たコンセプトですが、全てのWeb3.0ゲームにNFTが使用されるわけではありません。例えば、トークンをステーキング（預入）してゲームをすることで稼ぐスタイルのゲームもあります。構造的には、NFTゲームよりも上位概念となります。
使用例）稼げるBCGで何かおススメある？
メタバース
メタバースはMetaとUniverseを組み合わせた造語です。
Metaは超越や形のないモノという意味があります。Universeは世界、宇宙、空間という意味です。総じて、現実にはない/現実を超越した世界という意味になります。
Web3.0時代において、AR（拡張現実）/VR（仮想現実）/MR（複合現実）技術で生成されたメタバースはブロックチェーン技術によって担保されていきます。
使用例）メタバースでアルバイトを始めてみますね。
P2E
P2E（Play to Earn）はゲームをして稼ぐというNFTゲーム、BCGのエコ形態（経済の仕組み）の1つです。
Playの他にMoveやEat、Sleep、Ride to Earnなど様々な仕組みがあります。総じて「x2E」と呼ばれることもあり、Web3.0時代において日常のあらゆる動作をマネタイズできると話題になっています。
使用例）P2E、M2E、S2E…いろんなことでお金を稼げる時代ですね。
ガス代
ガス代は、ブロックチェーンネットワークの使用料を意味します。
トランザクション（取引）を発生させるには、暗号を計算してくれるノード（介助者）が必要です。ガス代はノード提供者やネットワーク開発チームなどに報酬として分配されます。
また、ネットワークの混み具合によってガス代の値段は変化します。イベント開催時などの時間を避けることでガス代を節約できます。
使用例）ネットワークが混んでてガス代が高かった
M2E（Move to Earn）
2021年のNFTブームでの新たな稼ぎ方として注目されるようになり、同年の後半あたりから、「 Move to Earn 」というコンセプトが浮上してきました。
Move to Earnは、Move(動く)とEarn(稼ぐ)と組み合わせた造語で、文字の通り「動いて稼ぐ」というコンセプトをもとにした仕組みのことです。
これまでは、遊んで稼ぐことをコンセプトとした「Play to Earn」が一般的でしたが、NFTやブロックチェーンの技術を使うことで、歩いたり走ったりする何かのアクションを起こすことで仮想通貨がもらえる仕組みです。
専用アプリをダウンロードした後、GPS機能を用いて歩いた距離・時間に応じた仮想通貨を得ることができます。
メリットとして、継続的な運動習慣を身につけられることが挙げられますが、対してデメリットとしては・初期費用としてNFTスニーカーを購入する必要がある。・継続して動く時間を確保する必要がある。・新しいプロジェクトであるので今後の先行きは不透明であること。が挙げられます。
CBDC（中央銀行デジタル通貨）
中央銀行が発行しているデジタル通貨を指し、「Central Bank Digital Currency」の頭文字を取ったものです。
デジタル化されている上で、円などの法定通貨建てであり、中央銀行の債務として発行されるという条件を満たしていることを定義としています。
世界の流れとしては、CBDC（中央銀行デジタル通貨）の検討が加速していますが、日本銀行では「現時点において、デジタル通貨を発行する計画はない」としています。
混同されやすい仮想通貨との違いは法定通貨であるかどうかです。
仮想通貨は、民間業者が発行する「プライベートデジタル通貨」で、ビットコインやリップルに代表される仮想通貨は、国家による裏付けのない資産になるので、価値の変動が大きいのが特徴です。対して、CBDCは国家として価値が保証されているので、経済の影響を受け価値が決まり、大きな価格変動が起きにくいのが特徴です。
DAO（分散型自律組織）
「Decentralized Autonomous Organization」の頭文字から取ったもので、
特定の管理者や所有者が存在しなくても、事業やプロジェクトを推進できる組織です。
DAOは、株式会社をはじめとする従来の組織とは根本的に異なっており、Web3が本格化する時代において盛り上がる組織形態として注目されています。
ビットコインが有名な例として挙げられ、世界中の仮想通貨の採掘者（マイナー）たちによるビットコインの採掘活動（マイニング）によってブロックチェーンネットワークが維持・管理されています。
ICO（Initial Coin Offering）
資金調達をしたい企業や個人、プロジェクトなどが独自の仮想通貨を発行して、投資家に販売することで資金を集めることをイニシャル・コイン・オファリングと言います。
資金調達の従来の形式である、新規株式公開よりもはるかにハードルが低いのがメリットです。
プロジェクト内容やチーム概要、開発スケジュールなどをウェブサイトで公開し、事業の概要や魅力などを記載したを記したホワイトペーパー、そして独自の仮想通貨を発行するだけで世界中から瞬時に多額の資金を調達することができるため、世界中の新興スタートアップ企業らが、新たな資金調達手段としてICOを実施しています。投資する側からすると、その将来性や実態を正しく見極めることは簡単ではないため、IOCへの投資は仮想通貨投資の中でも最もハイリスク・ハイリターンの投資だと言えます。
また、最近ではこのICOの仕組みを利用したICO詐欺も増えてきているため、ICOへの投資はより慎重な姿勢が求められます。
デジタルアセット
アセットは、財産や資産という意味で、
デジタルアセットという言葉はデジタル方式の財産という意味になります。
このデジタルアセットで指す「財産・資産」とは、お金と直接関係するものだけでは無く、
動画や画像、動画などで有用とみなされる場合は、「お金」でなくても財産・資産として分類されます。
仮想通貨もデジタルアセットの一つです。
Web3.0
web3またはweb3.0とはインターネットの新たな形を表す概念で、「分散型インターネット」と称される次世代のインターネットです。
データ通信にサーバーを管理する仲介組織を介さず通信ができるようになります。
個人情報が漏洩する心配がないのもWeb3.0の特徴です。
これまでのインターネットではGAFAM (Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft)の巨大企業が個人情報や利益を独占しています。
ブロックチェーン技術によってデータを個人に分散させることで、ユーザー同士で直接、データやコンテンツ、お金のやり取りができることを目指し、
その巨大企業による独占からの脱却を目指そうとしているのが、Web3.0です。